M&Aとは合併（Mergers）と買収（Acquisitions）の頭文字を取った言葉です。合併は2社以上の会社が1つの法人格となること、買収は企業の一部ないし全部を買い取ることを意味します。また、買収には、株式取得と営業譲受（事業買収）の2種類の方法があります。

　M&Aの目的は、（1）自社にない経営資源を取得する、（2）複数事業間の相乗効果を上げる、（3）複数の事業を保有することで事業リスクの分散を図る、といったことがあげられます。近年のM&Aでは、蓄積するのに時間がかかる技術やノウハウを即座に手に入れることができるという点が重視される傾向にあります。
　M&Aの具体的な方法としては、（1）新株を引き受ける方法、（2）株式公開買付（TOB）などにより株式を取得する方法、（3）株式交換によって、ターゲット企業を傘下に組み込む方法、（4）合併によってターゲット企業と統合する方法などがあります。
　特に株式交換の手法として三角合併が近年注目されています。2006年5月に施行された新会社法では、子会社を経由して自社の株式と買収先企業の株式を交換する三角合併が認められるようになりました。外国企業であっても、日本に子会社を設立さえすれば、自社株を活用して日本企業を買収できます。M&Aが活発化すると予想されます。

　M&Aは欧米企業で盛んに行われていますが、期待された効果が得られない場合も多く見られます。M&Aは短期間で有形・無形の経営資源を得られる反面、異文化の組織が一緒になることによって、混乱や摩擦が生じることがあるからです。
　M&Aの成否のカギは、経営戦略として、M&Aを選択する必要性を明確にし、ターゲット企業との交渉段階から、どのようにすればM&A後の企業間の統合がスムーズに運ぶかを真剣に検討することでしょう。（張翼）

（書籍発行：2008年4月）