グリーン調達とは、民間企業が原材料や部品を調達する際に、価格や品質だけではなく、環境的な側面についても重視し、「環境に配慮した活動を展開する企業」から「より環境負荷の低い原材料、部品」を優先的に調達することをいいます。
　企業はグリーン調達を実践することによって、特定化学物質の使用に関する国内外の法規制を遵守するとともに、より環境負荷の低い環境配慮製品を製造することが可能となります。
　消費者が商品を選択する上で、環境という視点を重視しつつある現況において、今後も企業のグリーン調達は進んでいくと考えられています。

　一般的に、グリーン調達には統一化された基準はなく、各企業が独自に「グリーン調達基準」を策定し、取り組みを進めています。
　グリーン調達基準を策定する多くの企業は、（1）調達先のISO14001やそれに準拠する環境管理システムの導入状況や、（2）調達する原材料や部品が使用する化学物質名や含有量などのデータから、環境への負荷について判断し、調達を進めています。
　なお、具体的なグリーン調達基準の内容やグリーン調達目標、達成状況は、企業が公表する環境報告書などで確認することができます。

　グリーン調達とグリーン購入が同義で使われる場合がありますが、もともとはグリーン調達が民間企業による自主的な取り組みであるのに対し、グリーン購入は、循環型社会形成推進基本法の個別法の1つである「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律（グリーン購入法）」において、国や地方公共団体などの公的機関が環境負荷低減に資する製品やサービスを率先して調達することを指します。
　同法では、民間企業の取り組みは努力規定とされていますが、最近では、各企業がグリーン調達の基準と併せてグリーン購入の基準を独自に採用している例も見られます。（坂口剛）

（書籍発行：2008年4月）