流通業において受発注やPOS（販売時点データ管理）に欠かせない商品マスタデータをコンピュータ間の通信でやり取りして、卸や小売の業務効率化を図ろうという取り組みがGDS（商品マスタデータ同期化）です。海外では主要な小売や日本企業も含むメーカーによって検討が進められ、2005年1月から運用が開始されています。

　商品名やサイズなどのメーカーが決める情報はメーカーが、商談で決まる納入価格や条件などは卸が、取扱店舗や部門コードなどは小売が、それぞれ入力し、必要な情報を自社のマスタデータに取り込めれば、入力時間の削減とともに、商品コードの転記ミスなども防げ、データ精度が向上します。削減された時間で品揃えや販促の検討を充実させることも可能になると考えられます。
　また、中小メーカーの製品で今までの情報ルートではなかなか小売の目に留まらなかったものでも、小売が情報を容易に検索することが可能になるため、販路の拡大にもつながります。

　GDSは下図の「GDSネットワーク」によって実現されます。
　日本でもこれに準じたシステムが構築され、2007年春から総合スーパーを中心に利用され始めています。また、同期化を実現するためには商品コードやそれに紐付けたデータの標準化が不可欠です。経済産業省や（財）流通システム開発センター、国内の業界推進組織であるGCIジャパンでは、今後適用する業態や商品領域を拡大していく標準化推進活動を行っています。（木村淳）

（書籍発行：2008年4月）