アライアンスの本来の意味は同盟、連合です。企業経営上で用いるアライアンスとは、複数の企業間の様々な連携・共同行動を指します。

　アライアンスの形態は様々ですが、資本関係を伴うか否かで大きく区分することができます。
　一般に資本関係を伴えば連携の強いアライアンスとなります。資本関係を伴うもので最も強固なアライアンス形態は、異なる2つの会社が法的にも統合する合併です。最近では合併・買収以外にも、持株会社の傘下に複数の企業を束ねて実質的な統合効果を発揮させたり、会社分割によって特定事業のみを切り離し、会社間で売買したり他社と合併させたりすることも広く行われています。
　資本関係を伴わないアライアンスとしては、特定機能に限った販売提携、生産提携（OEM生産等）が多く、加えて、技術規格の共同化、物流の共同配送、廃棄物の共同リサイクルなどにも広がりつつあります。

　最近では、これまで競争してきた、系列も異なるライバル企業同士が突然、手を結ぶことも珍しくありません。例えば、薄型テレビ業界では、液晶パネルの供給で東芝と提携していたシャープは、ソニーに対してもパネルを供給する方向で調整に入りました。同時期に、プラズマテレビで松下とシェアを争っていたパイオニアが、自社パネル生産からの撤退を決定、パネル調整で松下と連携したのも記憶に新しいところです。
　近年、アライアンスが増加している背景には、（1）成長が見込めない中で無駄な競争を避けたい、（2）複数社で多額の資金を要する開発コストを分担、（3）選択と集中を掲げた結果、「自前主義」へのこだわりが薄れた、といったことなどがあげられます。
　アライアンスはますます広がりそうですが、重要なのは本当に効果が上がるかどうかで、これによって成否が判断されます。（張翼）

（書籍発行：2008年4月）