[2010年12月号]
- 特集
「クラウドを生かすオープンソース」 -
企業で導入が進んでいるクラウドコンピューティング（以下、クラウド）においては、オープンソースの利用価値がますます高まる。本稿では、クラウドが普及していくなかで、オープンソースがどのように活用されるかを解説するとともに、標準プラットフォームとしてのオープンソースの可能性について考察する。
-
オープンソースでサーバー統合を実現
―500台以上のサーバーをクラウドで集約管理―
クラウドコンピューティング（以下、クラウド）のサービスが、質・量ともに充実してきている。規模の拡大が非常に容易というクラウドのメリットを生かして、社内システムをクラウド上に移行するユーザー企業も増えている。本稿では、オープンソースを活用して500台以上のサーバーを仮想化し、プライベートクラウドに移行した大手製造業の事例を紹介する。
-
オープンソースを用いた社内情報共有
―企業情報ポータル「OpenStandia/Portal」―オープンソースはデータベースなどミドルウェアですでに多数の採用実績があり、いまでは アプリケーションにも積極的に導入されている。アプリケーションにオープンソースを活用することは、独自要件に柔軟に対応できる点でベンダーと顧客の双方にメリットがある。本稿では、オープンソースの企業情報ポータル「Liferay」をカスタマイズした事例を紹介する。
-
クラウドコンピューティングの普及などにより、システムの利用形態が多様化するにつれ、内部統制の強化や利便性の向上を目的に、シングルサインオンや一元的なID管理といった統合認証基盤の整備が求められている。本稿では、オープンソースを活用した統合認証基盤のメリットや、その構成例について紹介する。
-
NoSQL製品の実力を検証する
―データベースシステムの新しいトレンド―クラウドコンピューティング（以下、クラウド）上でWebシステムを構成するケースが増えるなかで、柔軟な拡張性を持つNoSQLと呼ばれる新しいオープンソースのデータベースに注目が集まっている。本稿では、NoSQLをその特徴によって分類し、どういう用途に向くのかを整理した上で、NoSQLの機能や性能について紹介する。
- トピックス
-
企業の成長には何らかの形でイノベーションが不可欠であり、IT活用がイノベーションに果たす役割は大きい。しかし、ITが期待に応えていないと考えている企業は少なくないのが現状である。本稿では、ITによってイノベーションを進めるためにどのような人材が必要か、人材育成に取り組む企業の事例と併せ紹介する。
- 海外便り
-
変遷する情報システムの価値
―"じっくり・確実"から"軽やか・俊敏"へ―米国連邦準備制度理事会（FRB）のB. S. Bernanke議長は2010年7月の議会で「経済の先行きは異例に不透明」と証言した。経済の先行きが不透明なら企業は投資に慎重にならざるを得ないのが常識だが、米企業のシステム投資は今年度も堅調といわれている。その背景に、俊敏なシステム開発手法であるアジャイル開発の採用が進んでいることがあると思われる。
一括ダウンロード （1.08MB）
[2010年11月号]
- 視点
- 特集
「システムコンサルティングの現場から」 -
注目される"ビジネスアナリシス"
―知識体系「BABOK」の活用方法―IT導入プロジェクト（以下、プロジェクト）の失敗原因の多くは要件定義工程にある。情報システムの業務要件を業務部門だけで定義することが難しくなっているからである。そこで重要になってくるのは、部門を超えて業務を理解できるビジネスアナリストの存在である。本稿では、ビジネスアナリストの役割、知識体系として注目される「BABOK」について解説する。
-
これからのデータ活用戦略
―次世代のビジネスインテリジェンス―企業のデータ活用というと、ITベンダーが提供するBI（ビジネスインテリジェンス）ツールを思い浮かべることが多いと思われる。しかし、企業が活用できるデータの範囲は本来、もっと広いはずである。本稿では、データ取得手段の多様化やクラウドコンピューティングの進展によって高度化が可能になったデータ活用のポイントについて考察する。
-
グローバル経営を支える情報システム
―クロスボーダー事業基盤構築のポイント―日本企業の海外展開の規模が拡大している。それに伴って、グローバルな経営情報に基づく意思決定やグループ全体のガバナンスなどを可能にする、グローバルな事業基盤を構築することが急務となっている。本稿では、グローバル経営の課題を踏まえて、グローバルな事業基盤に何が必要かを考察する。
-
欧米で普及するアジャイル開発
―俊敏で柔軟なシステム開発のために―経営環境の変化に合わせてシステム開発をスピーディーに行う方法としてアジャイル（俊敏な）開発が注目されて久しいが、日本ではそれほど普及していないのが現状である。本稿では、日本でアジャイル開発が普及しない原因を考えるとともに、あらためてアジャイル開発の有効性を確認することにしたい。
-
情報システム関連のプロジェクトに当たりプロジェクトマネジメントオフィス（PMO）を設置するユーザー企業が増えている。PMOは情報システムの利用開始とともに解散されるケースが多いが、運用・保守段階においてもPMOの活動は有効である。本稿では、運用・保守段階でPMOが果たすべき役割について事例を交えて紹介する。
-
Web上で提供されるサービスの規模が巨大化するに伴って、従来のデータベースシステムとはアーキテクチャが異なる新しいタイプのデータベースが開発され、実際にサービスに導入されるなど実用性を高めている。本稿では、それら新しいデータベースの種類や特徴を解説するとともに、サービスサイトに適用する際のポイントや注意点を紹介する。
- 海外便り
-
中国のインターネット利用人口はすでに世界最大の4億人に達しているといわれ、外資系企業も含めてさまざまなサービスが提供されている。同時に、フィッシングや不正アクセス、ウイルス感染などの被害も急増している。本稿では、中国における情報規制や情報セキュリティに関する動向を踏まえて、中国進出企業のセキュリティ対策のポイントを紹介する。
一括ダウンロード （0.99MB）
[2010年10月号]
- 特集
「モバイルソリューションを革新するスマートフォン」 -
Apple社のiPhoneのようなスマートフォン（データ処理機能を持つ多機能携帯電話）の市場が拡大するにともなって、これを業務に利用する企業も現れている。本稿では、スマートフォンをはじめとするモバイル端末をめぐる動向と、企業でモバイル端末を活用する際のポイントについて考察する。
-
米国Apple社のiPhoneをはじめとするスマートフォン（データ処理機能を持つ多機能携帯電 話）の人気が高い。特にiPhoneの人気を支えているのは、豊富なアプリケーション（iPhone アプリ）である。本稿では、実際にiPhoneアプリを企画・開発している立場から、スマート フォンによって携帯コンテンツとそのビジネスモデルがどう変わっていくか考察する。
-
日本の電子マネーに使われる非接触ICカードの通信規格はFeliCaが主流だが、海外ではISO14443のType AまたはType Bが一般的である。近年、この3つの規格を包含したNFC（Near Field Communication）と呼ばれる規格に準拠した製品が登場し、今後はNFC対応製品が世界で普及する可能性が高い。本稿では、NFCのメリットと活用シーンについて考察する。
-
Webサイトの認証強化を携帯電話で実現
―SaaS型高度認証サービス「MySecuSURF」―Webサイトの認証を強化する方法の1 つにワンタイムパスワードがある。"使い捨て"のパスワードを用いるため、セキュリティ対策として効果が期待できる半面、導入に当たっては課題もある。本稿では、ワンタイムパスワードの課題と解決策を述べるとともに、野村総合研究所（以下、NRI）の高度認証サービス「MySecuSURF（マイセキュサーフ）」を紹介する。
- トピックス
-
プローブデータを道路行政に活用する
―期待されるプローブデータの用途拡大―自動車に搭載されたGPS（Global Positioning System）から得られるプローブデータ（移動軌 跡情報）は、カーナビゲーションや交通情報提供ですでに活用されているが、今後は道路の計画・整備・管理など道路行政での活用も大いに期待される。本稿では、プローブデータ活用の現状を紹介し、活用範囲の拡大に必要な条件や、さらなる活用の可能性について考察する。
-
基盤PMOの重要な役割
―ユーザー企業が行うシステム基盤のマネジメント―システム基盤はシステムの土台であり、システム全体の品質を左右する。そのためユーザー企業はシステム基盤のマネジメントを徹底する必要があるが、スキルや人員の不足からベンダー任せにしているケースは少なくない。本稿では、システム基盤を統括する組織としての基盤PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）の重要性と、その役割について解説する。
- 海外便り
-
欧州リテール金融の顧客視点のサービス
―流通・小売の顧客視点のサービスを導入―欧州のリテール向け金融サービスの最近の傾向として、店舗やATM（現金自動預け払い機）、インターネットという複数の顧客接点（チャネル）の情報を連携させ、顧客の利便性を向上させたサービスを提供しようという動きが目立っている。本稿では、ここ数年の欧州の金融サービスの動向を紹介し、顧客視点のサービス強化に向けた取り組みについて紹介する。
一括ダウンロード （1.33MB）
[2010年9月号]
- 視点
- 特集
「データマイニングの新たな潮流」 -
"ソーシャルインテリジェンス"を可視化する
―テキスト分析と数値分析を融合したBIの実現―昨今、インターネット上のいわゆるソーシャルメディアの台頭によって口コミの影響力が拡大するにともない、消費者のニーズや関心のトレンドが見えにくくなっているといわれる。本稿では、従来のデータ分析と組み合わせて、増大する消費者の声を自然言語処理技術によって解析し、深い消費者理解を可能にする方法について考察する。
-
注目される「リスニングプラットフォーム」
―ソーシャルメディアを活用した評判情報のモニタリング―従来、企業が消費者の意見を収集する手段は、モニター調査やアンケート、コールセンターへかかってくる電話などが中心であった。しかし近年のソーシャルメディアの拡大は、"顧客の声"を収集する手段に変化をもたらしている。企業はインターネット上に飛び交うさまざまな意見や評価を的確に把握し、活用することを求められている。
-
対話要約で実現する"顧客の声"活用
―電話応対の自動要約と全件モニタリングの実現―"顧客の声"（Voice of Customer：VOC）を活用するために、コールセンターでは全通話をテキスト化する音声認識ツールを導入する機運が高まっている。しかし、単にテキスト化しただけでは十分な精度の分析結果は得られない。本稿では、野村総合研究所（以下、NRI）が開発した、通話内容を自動要約し、応対品質をモニタリングするシステムを紹介する。
- トピックス
-
IT導入プロジェクト支援の新しいあり方
―外から全体を見守り支援する"IT用心棒"―IT導入プロジェクトに当たり、社内の要員に経験を積ませるため自社のシステム開発部門主導の体制で進めたいと考えるユーザー企業は少なくないと思われるが、実際には開発ベンダーに頼らざるを得ないのが現状であろう。本稿では、従来のベンダーとの協力体制とは異なった手法で、ユーザー企業を主体とするプロジェクトを広く深く支援するあり方について提案する。
- 海外便り
-
台湾エレクトロニクス産業の今後
―成長する中国と台湾企業の戦略―台湾の製造業といえばエレクトロニクス産業（電子産業）が大きな位置を占めるが、その大部分の企業が中国本土に生産拠点を置いている。しかし、中国が急速に経済発展し、人件費が上昇し続けるなかで、OEM（相手先ブランド名での生産）中心の台湾電子産業は戦略転換の必要を感じている。本稿では、台湾電子産業の今後の方向性を分析する。
一括ダウンロード （0.99MB）
[2010年8月号]
- 視点
- 特集
「SOA対応ERPが企業システムを変える」 -
実用段階に入ったSOA対応ERP
―サービス化により業務への柔軟な対応が可能に―ERP（統合基幹業務システム）ベンダーから、サービス指向のERPパッケージが相次いで市場に投入されている。これを活用することで、これまでのERPでは難しかった経営環境変化への俊敏な対応や、継続的な業務改善の実現が期待される。本稿では、サービス化された新しいERPパッケージの特徴や、その活用のポイントについて解説する。
-
SOA対応ERPパッケージで実現するコンポジットアプリケーション開発
最近の主要なERP（統合基幹業務システム）パッケージはSOA（サービス指向アーキテクチャ）に対応し、機能が小さな単位でサービス化されている。これにより、ERPパッケージの必要なサービスと、既存システムや外部サービスを容易に連携させることができるようになった。本稿では、SOA基盤を利用したコンポジットアプリケーション開発について考察する。
-
経営環境の変化の速さに対応することを目的として、ERP（統合基幹業務システム）のSOA（サービス指向アーキテクチャ）対応が進み、主要ERPパッケージベンダーではERPの機能だけでなくSOA基盤も提供しはじめている。本稿では、主要ERPパッケージベンダーのSOA基盤を取り上げ、その特徴と利用上のポイントを紹介する。
-
ERP（統合基幹業務システム）は、これまでさまざまな領域で業務プロセスのベストプラクティスを提供してきたが、その業務プロセスのさらなる最適化を実現するのがBPM（業務プロセス管理）である。BPMをITでサポートするのがBPMS（BPMシステム）とSOA（サービス指向アーキテクチャ）対応ERPであり、本稿ではBPMSとSOA対応ERPの連携について紹介する。
- トピックス
-
SOA（サービス指向アーキテクチャ）に対応することによって、ERP（統合基幹業務システム）パッケージが企業の情報システム基盤の機能も担うように変わりつつある。本稿では、SOA対応ERPパッケージを選定する際にユーザー企業が留意するべきポイントがどのように変化しているかについて、社内の他のシステムとの関係も踏まえて考察する。
- 海外便り
-
アジアにおける金融・物流の中心としての地位を確立してきた香港は、中国への返還後も、華南地域との関係緊密化を通じてその役割を維持・強化することを期待されている。本稿では、利便性の高い香港のインフラ事情と、広東省との間で調印された「両地域間の協力枠組み協定」を紹介するとともに、日本企業が中国進出を図る上で香港に何を期待できるか考察する。
一括ダウンロード （899KB）
[2010年7月号]
- 視点
- 特集
「一歩先を行く情報セキュリティ」 -
クラウドコンピューティング（以下、クラウド）はこの1 年ほどの間にキーワードとしてすっかり定着し、各種のクラウドサービスも提供されているが、セキュリティ上の懸念から導入に踏み切れない企業も多い。本稿では、法・制度、技術、運用の各観点から、クラウドコンピューティングを安全に利用するために利用者が留意すべき課題について考察する。
-
情報資産管理の適正化に向けて
―「SecureCube / Labeling」による機密度の識別・整理―企業の中に蓄積される情報の量は年々増大しており、情報漏えい対策ソリューションを導入する企業も多い。しかし、どのような機密度を持つファイルがどこにあるのかを適正に管理しなければ、対策の効果は限定的なものにすぎない。本稿では、「SecureCube / Labeling」によるファイルの機密度の可視化を紹介する。
-
メール送信後の情報漏えい対策
―送信先のファイルを保護するソリューション―社外メールの事前承認や、USBメモリーへのデータ書き出しの禁止など、重要情報の社外への流出を防ぐため各種の対策が行われている。しかし、そのような方法を用いても、社外の相手に渡った後のファイルの情報漏えいは防げない。本稿では、ファイル送信後の送信先における情報漏えい対策を送信元がコントロールするアプローチを紹介する。
-
社内文書の効率的で安全な共有のために
―ファイルサーバー統合管理ソリューション―企業内のビジネス文書が加速度的に増え、文書共有・管理のためのファイルサーバーの数も増え続けている。問題は、それによって文書管理が複雑化し、セキュリティの不備が生じていることである。本稿では、現状の文書管理の問題点を整理するとともに、野村総合研究所（以下、NRI）の「File Server Protector」による統合管理手法を紹介する。
- トピックス
-
IT投資管理のグローバルスタンダード
―改訂された「Val ITフレームワーク」―2008年7月に発行された「Val IT Framework」（以下、「Val IT」）第2 版の日本語版が2010年2月に公開された。「Val IT」は、IT投資から価値を引き出すために必要な管理施策を、経営者の観点から包括的かつ体系的にまとめたフレームワークである。本稿では、「Val IT」の概要と改訂のポイントを紹介するとともに、「Val IT」を実務でどう活用していくか提案する。
- 海外便り
-
米国を中心にクラウドコンピューティング（以下、クラウド）をめぐる動きがますます活発になってきている。注目すべきものに、大手ベンダーのクラウドサービスをユーザーに仲介するクラウドブローカーの出現がある。本稿では、クラウドブローカーのサービスの概要を紹介し、エンタープライズクラウド市場の今後の動向について展望する。
一括ダウンロード （1.1MB）
[2010年6月号]
- 特集
「グローバル製造業のサプライチェーンマネジメント」 -
製造業に求められる新たな成長戦略
―アジアを中心とした新興国市場を制する―製造業にとって環境の変化は大きく、世界の一大工場と化すと同時に何十億人という巨大市場を形成するアジアの新興国を中心に、成長戦略の見直しが急務となっている。巨大な物量競争への本格的な参戦を強いられる製造業は、新興国を起点とした新たなビジネスモデルと、その中で収益を上げられるコスト構造の確立が急務となっている。
-
グローバルオペレーションの再設計
―開発・生産・販売を支える拠点間業務の高度化―近年、新興国を中心とした市場の拡大に対応するために、グローバルに事業展開する日本の製造業各社は、開発・生産・販売のネットワークを拡大してきた。しかし、そのなかで拠点間の連携に課題を抱える企業が少なくない。本稿では、こうした課題の原因を考察するとともに、グローバルネットワークの高度化を目指した改革の方向性について提言する。
-
グローバル製造業のための拠点ERPシステム
―NRI香港の「クラウド型ERPサービス」―金融危機後、主にアジアに事業展開する日系の製造業や商社を中心に、事業再編やM&A（合併・買収）へ柔軟に対応できるシステムを短期間に構築したいという要請が増えている。本稿では、アジア全域に展開する日系製造業・商社の動向と、それを支えるITサービスの実態について、野村総合研究所（以下、NRI）のこれまでの取り組みに基づいて解説する。
- トピックス
-
システムリスク管理態勢の全体最適化
―関連法令への個別対応からの脱却―これまで金融機関では、金融庁などが定めるいくつものガイドラインに基づいてシステムリスク管理態勢の整備を進めてきた。しかし複数のガイドラインに長期にわたって個別に対応してきた結果、管理態勢に無駄や漏れが生じているケースがある。本稿では、これらの問題点を整理した上で、全体最適化されたリスク管理態勢をどう作るべきか提言する。
- 海外便り
-
製造業に比較して相対的に国際競争力が低かった韓国の金融業では、グローバル金融危機後の米国などの規制強化の動きとは反対に、規制緩和、総合化、大型化を通じて積極的に競争力を高めようとしている。本稿では、欧米の先進金融業との格差を一気に縮めようとする韓国金融業の最新動向について報告する。
一括ダウンロード （1.0MB）
[2010年5月号]
- 特集
「NRIが描くクラウドの未来」 -
クラウドサービスへの関心を持ちつつも、セキュリティへの懸念などからその利用をためらう企業ユーザーは多いが、利用シーンさえ見誤らなければコスト削減などのメリットを得られるシステムは多い。そこで本稿では、可用性、セキュリティ、コストなどの要件によりクラウドサービスの向き・不向きを見極める“システム仕分け”を提言する。
-
“バーチャルプライベートクラウド”を効率的に構築するNRIのクラウドサービス
ビジネス環境が急激に変化する現在、ユーザー企業のITコストの変動費化とITリソースの迅速な調達を実現するクラウドコンピューティング（以下、クラウド）へのニーズが高まっている。本稿では野村総合研究所（以下、NRI）が2010年度から順次本格提供を予定しているクラウドサービスの概要、今後のサービスの展開について紹介する。
-
「クラウド」や「SaaS」といった言葉が、IT専門誌だけでなく新聞などでもさかんに取り上げられ、注目を浴びるようになっている。サービス事業者からもさまざまなサービスが提供されている。本稿では、野村総合研究所（以下、NRI）が提供する、共通基盤としての性格を持つ2 つのSaaS型サービスについて紹介する。
-
クラウドコンピューティング（以下、クラウド）は、企業システムを“所有”から“利用”へと変化させつつある。企業が利用するエンタープライズクラウドは、信頼性やセキュリティの確保だけでなく、ユーザーのITガバナンスを支援することも重要である。本稿では、運用・維持管理の自動化や内部統制支援など、エンタープライズクラウドの要件について考察する。
-
近年、Google、Amazon、Yahoo!、Microsoftなどの大規模サービスプロバイダが提供するクラウドサービスと、そのインフラを支える技術に注目が集まっている。本稿では、インフラとしてのクラウド基盤について、その製品や技術を紹介するとともに、プライベートクラウドで利用する際の課題を考察する。
- トピックス
-
現場に喜ばれるITの標準化
―確実に定着させる標準化のポイント―多くの企業が、システム品質や生産性の向上などを目的に、システムの開発・運用プロセスや、システムで利用する技術・製品などの標準を整備している。一方で、整備した標準が現場に定着せずに早期に形がい化してしまうケースや、標準化の効果が思ったほど上がらないケースも少なくない。本稿では、標準の定着と効果の最大化に向けた3 つのポイントを提言する。
- 海外便り
-
2009年の米国証券市場で、高頻度トレーディング（High Frequency Trading：HFT）を専門に行う業者が一躍注目を浴びた。HFTはここ5 年の市場の構造変化の中で成長してきた取引手法で、かつてはアルゴリズム取引と呼ばれていた。HFTの拡大は、金融関連のIT業界へも大きな影響を与えている。本稿では、HFTが台頭した背景や、日本への影響について考察する。
一括ダウンロード（1.05MB）
[2010年4月号]
- 視点
- 特集
「データセンターにおけるITサービスマネジメント」 -
情報システムの重要度の高まりとともにシステム運用サービスへの要求も高度化、複雑化している。このことを背景に、ITサービスのマネジメントに関する国際規格ISO 20000と、これに基づくITサービスマネジメントシステム（ITSMS）への関心が高まっている。本稿では、野村総合研究所（以下、NRI）のサービス品質向上に向けたITSMS導入の取り組みを紹介する。
-
ITSMS構築のポイント
―運用現場を主役とした活動がマネジメントを変える―ITサービスマネジメントシステム（ITSMS）を構築する企業が増えてきているが、システム運用現場の課題を十分に整理しておかないと、業務実態とかけ離れたシステムが出来上がってしまうおそれもある。本稿では、“使える”マネジメントシステムを目指してデータセンターにおけるシステム運用のITSMSを構築した野村総合研究所（以下、NRI）の事例を紹介する。
-
ITSMSによる継続的改善の仕組み
―インシデント分析と組織内監査の活用―ITサービスマネジメントのテーマであるサービスの継続的改善は、日常業務のなかのPDCAサイクルを通じて実現される。特に重要になるのは、問題に気付くための仕組みをどう作るかということである。このヒントを提供するため、本稿では野村総合研究所（以下、NRI）が実際に行っている、インシデント分析と組織内監査を活用した改善の仕組みを紹介する。
-
ITサービスマネジメントに関する国際標準規格ISO 20000では、マネジメントの「力量」も重要視されているため、ITサービスマネジメントシステム（ITSMS）を構築・運用していくためには要員の教育・研修を行う必要がある。本稿では、野村総合研究所（以下、NRI）の実例に基づいて、ITSMSのための効果的な教育・研修とはどういうものか考察する。
- トピックス
-
商品やサービスの差別化が難しくなっていることや、深刻な消費不況が続いていることを背景に、企業は激しい価格競争を強いられている。これはデフレの進行と企業体力の消耗という悪循環を生んでいる。この状況を打破するために企業はマーケティング力の強化を迫られている。本稿では、市場特性をきめ細かく分析する手法であるエリアクラスターについて紹介する。
- 海外便り
-
中国の携帯電話市場は、2009年の1年間で約1億契約が純増する巨大市場である。しかし、2009年1月に正式に開始された第3世代携帯電話（以下、3G）は、端末やコンテンツの不足など課題も多い。その一方で、注目されるのが法人向けのソリューション市場である。固定電話網の弱い中国では、携帯電話を利用したモバイルソリューションの拡大が期待される。
一括ダウンロード（1.23MB）
[2010年3月号]
- 特集
IFRSの企業情報システムへのインパクト -
IFRS（国際財務報告基準）適用のスケジュールや要件が明確になってきたことから、日本企業のIFRS導入準備が加速している。IFRSの導入には業務・システムへの影響評価が不可欠だが、そこには難しさもある。本稿では企業へのヒアリング結果や実際のプロジェクト経験なども踏まえ、影響評価の留意点と、IFRSを契機とした経営革新の可能性について考察する。
-
銀行にとって、IFRS（国際財務報告基準）導入による業務への影響は、金融商品会計対応を中心にきわめて大きい。その理由は、原則主義、B/S（貸借対照表）アプローチ、公正価値重視といったIFRSの特徴にある。本稿では、この3 つの観点からIFRS導入の影響を概観するとともに、実務課題やシステム対応策について考察する。
-
欧州では、他に先駆けて2005年からIFRSの適用が行われている。そこで野村総合研究所（以下、NRI）では、IFRS導入に際して必要となる対応を検証するために、欧州の企業を中心にインタビューを行い、導入プロジェクトの実際と業務・システム面などの影響に関して分析を行った。調査からは、全社横断的なプロジェクトチームの設置の必要性が強く示唆される。
- トピックス
-
クラウドコンピューティング（以下、クラウド）が、ITの新たな仕組みとして大きな興味と期待を寄せられている。クラウドを活用した情報システムのあり方について本格的に検討を始める企業も増えている。本稿では、個々の企業に合ったクラウドの活用検討を支援する野村総合研究所（以下、NRI）の「クラウドロードマップサービス」を紹介する。
- 海外便り
-
海外で事業展開する企業にとって、顧客・商品マスター情報、会計情報などのグローバルな一元管理は経営・業務の効率化における課題である。しかし、すでに独自の業務が確立されている海外拠点を巻き込んだ情報管理一元化の推進は平易ではない。本稿では、実際に欧州で金融機関の一元化プロジェクトを支援した経験に基づいて、実践的なポイントを紹介する。
一括ダウンロード（920KB）
[2010年2月号]
- 特集
「成功するプロジェクトマネジメント」 -
情報システム構築のプロジェクトにおいて、標準的なマネジメント手法の導入が定着してきている一方で、発注者がプロジェクトの結果に満足していないケースは多い。その根本原因は、発注者とITベンダーのプロジェクトの範囲が異なる点にあると思われる。本稿では、その違いを意識した上で発注者が行うべきプロジェクトマネジメントの要点を解説する。
-
プロジェクトマネジメントの重要性が認識され、そのためのさまざまな理論や手法が開発されてきたが、システム開発プロジェクトの成功率はここ数年大きく向上していないという調査結果も報告されている。本稿では、定量的なマネジメント手法のポイントをまとめ、併せて開発現場で必要となるプロジェクトマネジメントの仕組みについて提言する。
-
システムの大規模化に伴ってシステム開発プロジェクトがますます複雑化する現在、プロジェクトの最初の段階で行う概要設計の重要性が増している。しかし、概要設計には十分な時間と人員が投入されないケースが多い。本稿では、概要設計書の重要性と、限られたリソースで効率的に概要設計を行うポイントについて、現場での経験を踏まえて解説する。
-
昨今のシステム開発プロジェクトは、急速な技術革新やプロジェクトの大規模化などを背景に、会社全体の“組織対応力”が強く求められるようになっている。野村総合研究所（以下、NRI）は、全社的にプロジェクトを支援する仕組みにより組織的なマネジメントに努めている。 本稿ではNRIが長年にわたり実践してきた“プロジェクト監理”の取り組みを紹介する。
- トピックス
-
構造改革に向けた戦略的IT投資への意欲
―NRIの企業実態調査の結果から― 野村総合研究所（NRI）では2008年に引き続き、2009年9 月に国内大手企業を対象に「経営戦略におけるIT（情報技術）の位置づけに関する実態調査」を実施した（有効回答412社）。本稿ではこの調査結果から、外部環境の変化が経営に及ぼす影響や、経営戦略とIT投資の関係を企業はどう見ているかを紹介しながら、戦略的なIT投資の必要性について提言する。
-
中国証券業界のシステム整備状況
―成長前夜の中国証券業向けITサービス― 中国証券市場は、証券決済制度が一極集中的で、投資対象も欧米や日本の市場に比べて発展途上である。これを反映して、証券業界のIT市場規模は株式の時価総額の割には小さい。しかし、対外的な市場開放の過程でITサービスのニーズが増えていくことは間違いない。本稿では、日本と比較しながら、中国証券業界のシステムの状況について述べる。
- 海外便り
-
ロシアといえば、資源大国であるがインフラが遅れた国という印象が強いかもしれない。確かに、インターネット利用者の人口比率は英国やドイツの半分程度である。しかし、宇宙開発や原子力の分野で高い技術を持つように、IT分野でも優れた人材の宝庫であることはあまり知られていない。本稿では、世界のIT企業も注目するロシアの、IT分野の動向を紹介する。
一括ダウンロード（1.04MB）
[2010年1月号]
- 特集
「激動する時代を生き抜くIT」 -
2008年のリーマンショック以後、企業を取り巻く環境は大きく変化している。この変化の波を乗り越えるためには、インフラ再構築を含む構造改革を成し遂げ、戦略的にITを活用できるようにすることが必要である。
-
エネルギー消費削減を目的に始まった「グリーンIT」が、取り組みの範囲を拡大している。特に米国では、オバマ政権が掲げるグリーンニューィール政策で、ITを使った新しい社会インフラを構築し、併せて雇用創出にもつなげようとしている。本稿では、こうした新しいグリーンITの取り組みを紹介するとともに、日本企業にどのような示唆を与えるか考察する。
-
「顧客経験価値」を高めるために
―感動を創出する「エクスペリエンス・テクノロジー」― 商品の機能や性能だけでは差別化が困難になったいま、顧客の消費プロセスにおける経験価値を高めようという考え方が注目されている。野村総合研究所（NRI）では、「顧客経験価値」を高めるための技術を「エクスペリエンス・テクノロジー」と名付けている。本稿では、顧客経験価値を高めるために必要な要素を、3 つの側面から解説する。
-
仮想化環境における運用管理の課題
―ポイントとなる統合的な運用管理― 近年、管理コストの削減、老朽化対策、冗長化など主目的として、サーバー統合とそのための仮想化技術が注目され、これを実現する製品も導入されるようになっている。しかし一方では、仮想化環境に特有の運用管理面での新たな課題も生じている。本稿では、仮想化環境での運用管理の要点を、ソリューションの事例を交えて紹介する。
-
近年、BPO（業務プロセスアウトソーシング）を行う企業が増えてきている。しかし、BPOについては、ITIL（情報システムのITサービスマネジメントに関する標準的なフレームワーク）のような一般的な品質基準がなく、さまざまな問題も発生している。そこで本稿では、BPOの本来の効果を得るために委託元ではどのようなサービスマネジメントが必要になるか解説する。
-
企業活動のグローバル化を背景に、国際的な財務報告の基準を統一する必要性が増している。日本でも、2015年にもIFRS（国際財務報告基準、国際会計基準）が上場企業へ強制適用される可能性が高くなってきた。本稿ではIFRSの導入に当たって留意すべき点と、企業のIT部門が果たすべき役割、現時点で検討しておくべき課題について考察する。
- 海外便り
-
日系企業のASEAN（東南アジア諸国連合）戦略に見直しが求められている。従来「中国プラスワン」という位置づけがされてきたASEAN地域が、1 つのまとまった市場として機能する条件が整ってきており、経済共同体の実現が見えてきたからである。本稿では、シンガポールに置かれることが多いASEANの地域統括拠点の役割や課題について考察する。
一括ダウンロード（1.13MB）
本文はPDFファイルで収録しております。
ご覧になるにはAdobe Readerが必要です。
