2020年までのエコカー販売市場を展望
〜ハイブリッド車を中心に、10年後には約5倍の1,300万台規模に〜

株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、会長兼社長：藤沼彰久、以下「NRI」）は、日本、米国、欧州、中国の四極を対象として、ハイブリッド車（HEV）、プラグインハイブリッド車（PHEV）、電気自動車（EV）を含む、エコカーの2020年までの販売市場予測を行いました。この予測には、各国政府による規制及び支援策、消費者の価値観の変化、自動車メーカー各社の計画・戦略をもとにしたNRI独自の手法を用いています。

2010年以降、燃料価格の高騰や厳しい環境規制、消費者の環境意識の高まりなどを受けて、エコカーの大衆化がより一層進むものと考えられます。

エコカーの代名詞であるHEVは、現在は「ストロングハイブリッド」^※1と呼ばれる方式が中心となっていますが、2020年頃には、安価な「マイルドハイブリッド」^※2、ハイブリッド機能が比較的簡易な「マイクロハイブリッド」^※3とでエコカー市場が3分割され、年間1,100万台規模に到達するものと推測されます。

EVについては、搭載電池の供給事情や販売価格などに大きく左右されますが、各国政府の支援等を考慮すると、年間75万台から155万台程度になると考えられます。

PHEVは、価格的に消費者に受け入れられ易いHEVをベースとしたタイプが主流となり、年間140万台程度となることが予想されます。